「日経平均が暴落！」「日経平均、史上最高値更新！」──ニュースやSNSでよく見かけるけど、そもそも日経平均株価ってどういう仕組みで上がったり下がったりしてるの？って思ったこと、ありませんか？

NISAやiDeCoで投資を始めた人も多い今、「なんとなく気にしてるけど、実はよくわからない…」という方はめちゃくちゃ多いんです。

結論からいうと、日経平均株価はたった225社の株価を”ほぼ平均”しただけの指数で、しかも一部の「株価が高い会社」に大きく引っ張られるという、かなりクセのある指標なんです。オルカンやS&P500、TOPIXとは算出ロジックがまったく違います。

私は宅建士（2014年取得）・FP1級（2019年取得）を持ち、今は不動産テック企業でAIを使った不動産価格の査定システムを開発しています。「家を売るとき・買うときの情報格差をなくす」がミッション。飛び込み営業時代のリアルな現場経験と、日々データと向き合うエンジニア目線、その両方からこの記事を書きました。

この記事を読めば、日経平均の「上がる仕組み」「下がる仕組み」がスッキリわかります。さらに、日経平均と都内マンション価格の意外な関係も紹介するので、不動産の売買を考えている方にもきっと役立つはずです。

日経平均株価って、そもそも何？

日経平均株価（にっけいへいきんかぶか）とは、日本経済新聞社が選んだ225社の株価をもとに算出される株価指数のことです。「日経225」や「日経平均」とも呼ばれ、日本の株式市場を代表する”ものさし”として世界中で使われています。

対象となるのは、東京証券取引所の「プライム市場」に上場する約2,000銘柄の中から、取引が活発で流動性の高い225銘柄。日経新聞社が市場流動性と業種バランスを考慮して選定しています。

225銘柄はどうやって選ばれる？

選定基準はおもに2つあります。

ひとつは「市場流動性」。過去5年間の売買代金などをもとに、どれくらい活発に取引されているかを測ります。もうひとつは「業種バランス」。技術・金融・消費・素材・資本財・運輸公共の6セクターに分け、偏りがないように調整されます。

銘柄の見直しは年2回（4月と10月）の定期入れ替えで行われ、1回につき最大3銘柄が入れ替わります。上場廃止や市場変更などの緊急時には、臨時の入れ替えも実施されます。

日経平均はいつからある？

算出が始まったのは1950年。戦後の株式市場が再開された1949年5月16日の株価（176円21銭）にまでさかのぼって計算されています。もう70年以上の歴史がある指数なんですね。

ちなみに、2024年2月には約34年ぶりにバブル期の最高値を更新し、2025年10月には終値で初めて5万円を突破しました。ニュースで大きく取り上げられたので、記憶に新しい方も多いのではないでしょうか。

え、ただの平均？日経平均の「計算方法」がちょっと特殊な件

ここが今回の記事のいちばん大事なポイントです。

日経平均株価の算出方法を一言でいうと、「225銘柄の株価を足し合わせて、除数（じょすう）で割る」というもの。ベースは”株価の平均”です。

……って聞くと、「え、めっちゃシンプルじゃん」と思いますよね。でも実は、この「株価平均型」という計算ロジックが、日経平均の最大の特徴であり、最大のクセでもあるんです。

「株価平均型」と「時価総額加重平均型」の違い

世界の主要な株価指数には、大きく分けて2つの計算方法があります。

項目 📊 株価平均型 📈 時価総額加重平均型
計算ベース 株価そのもの 株価 × 発行済株式数（＝時価総額）
影響が大きい銘柄 株価が高い会社（値がさ株） 時価総額が大きい会社（大型株）
代表的な指数 日経平均、NYダウ TOPIX、S&P500、オルカン（MSCI ACWI）
特徴 わかりやすいが、一部銘柄に偏りやすい 市場全体をより正確に反映

つまり、NISAで人気のオルカンやS&P500は「時価総額加重平均型」で、会社の規模（時価総額）が大きいほど影響力が大きくなります。一方、日経平均は「株価平均型」で、単純に1株あたりの株価が高い会社ほど影響力が大きくなる。

これが何を意味するかというと──

ファーストリテイリング1社で日経平均が動く？

日経平均の構成比率（ウエイト）で上位にくるのは、株価が高い「値がさ株（ねがさかぶ）」と呼ばれる銘柄です。

たとえばファーストリテイリング（ユニクロの親会社）、東京エレクトロン、ソフトバンクグループ、アドバンテストなどが常に上位を占めています。

野村證券の分析によると、2025年の年初から10月30日までの日経平均の上昇幅約11,431円のうち、ソフトバンクグループ・アドバンテスト・東京エレクトロンの3社だけで寄与度が約71%に達していたそうです。225社もあるのに、たった3社で7割を動かしているわけですね。

ちなみに、構成比率の上位と下位では影響力に約2,000倍の差がつくこともあるとか。日経平均が「225社の平均」とは名ばかりで、実態は「一部の値がさ株に大きく左右される指数」ということがわかります。

「除数」って何？なぜ普通に割らないの？

もうひとつ知っておきたいのが「除数（じょすう）」の存在です。

もし225銘柄の株価をそのまま225で割ったら、銘柄が入れ替わるたびに、株式分割が起こるたびに、指数がガクンと飛んでしまいます。それでは過去のデータと比較できなくなりますよね。

そこで登場するのが「除数」。銘柄入れ替えや株式分割などの”市場変動以外の要因”があるたびに、この除数を調整することで、指数の連続性を保っているわけです。2025年9月時点での除数は約29.6とされています。

さらに、2021年10月からは「株価換算係数（PAF）」という仕組みも導入されました。株価がめちゃくちゃ高い銘柄が新たに採用されたとき、その影響がドカンと出ないように係数（0.1〜1.0）をかけて調整するものです。これにより、任天堂やキーエンスといった値がさ株の採用が可能になりました。

また、2022年10月からは「ウエイトキャップ」制度も導入され、1銘柄の構成比率の上限が段階的に引き下げられています（2024年10月以降は上限10%）。ファーストリテイリング1社の影響力が大きすぎる、という問題への対策です。

日経平均 vs TOPIX vs S&P500──何が違う？

ここまでの話をふまえて、主要な株価指数を比較してみましょう。投資をしている方なら、TOPIX（トピックス）やS&P500（エスアンドピーごひゃく）はおなじみだと思います。

指数名 対象 銘柄数 算出方法 影響されやすい銘柄
日経平均 日本（プライム市場） 225 株価平均型 値がさ株
TOPIX 日本（プライム市場全体） 約2,000超 時価総額加重平均型 大型株（トヨタ等）
S&P500 米国 500 時価総額加重平均型 大型株（Apple等）
NYダウ 米国 30 株価平均型 値がさ株
オルカン（MSCI ACWI） 全世界 約2,800 時価総額加重平均型 大型株（米国比率高）

こうして並べると、日経平均とNYダウが「株価平均型」の”古い世代の指数”で、TOPIX・S&P500・オルカンが「時価総額加重平均型」の”今の主流”であることがわかります。

だからといって日経平均が使えない指数というわけではありません。日々の値動きがわかりやすく、ニュースで見る「今日の株価」として直感的に使いやすいのが日経平均の強み。ただし、「日経平均が上がった＝日本全体の株が上がった」とは限らない、という点は押さえておきましょう。

日経平均はなぜ上がる？上昇する5つの仕組み

では、いよいよ本題です。日経平均が上がる仕組みを、5つの観点から解説します。

① 構成銘柄（とくに値がさ株）の株価が上がる

もっとも直接的な要因がこれ。225銘柄の株価が上がれば、当然その平均値である日経平均も上がります。

ただし前述のとおり、影響力は均等ではありません。ファーストリテイリングの株価が1,000円上がるのと、構成比率が低い銘柄が1,000円上がるのでは、日経平均への影響がまったく違います。

だから「日経平均が500円上がった」というニュースを見ても、それがファーストリテイリング1社のおかげなのか、幅広い銘柄が買われた結果なのかで、意味合いはかなり変わってきます。

② 日経平均連動の投資信託・ETFが買われる（インデックス買い）

NISAの普及もあって、日経平均に連動するインデックスファンドやETF（上場投資信託）に資金が流入すると、ファンドの運用会社は225銘柄を実際に買い付ける必要があります。

日経平均に連動するETFの主要4本だけで合計約21.7兆円の資産規模があるとされており、これらへの資金流入は市場に大きなインパクトを与えます。つまり、「日経平均を買う人が増える → 225銘柄が買われる → 日経平均が上がる」というサイクルが生まれるわけです。

③ 企業業績が好調（ファンダメンタルズ要因）

株価は基本的に、その企業の将来の利益を織り込んで動きます。日本企業全体の業績が好調であれば、225銘柄の株価も上がりやすくなり、結果として日経平均が上昇します。

特に、決算シーズンに上方修正が相次ぐと、投資家心理が改善し、買いが入りやすくなります。

④ 円安が進む

日経平均を構成する225銘柄には、トヨタや東京エレクトロンなど輸出比率の高い企業が多いです。円安になると海外での売上が円換算で膨らむため、業績期待から株価が上がりやすくなります。

実際、2023年〜2024年にかけての日経平均の急上昇は、大幅な円安の進行と密接にリンクしていました。

⑤ 海外市場の上昇・金融緩和

日経平均はアメリカのNYダウやS&P500の動きに強く影響を受けます。前日の米国市場が大幅高だと、翌日の東京市場も買いから入ることが多いです。

また、日銀やFRB（米国の中央銀行）の金融緩和政策──つまりお金をたくさん市場に供給する政策──は、株式市場全体を押し上げる力があります。金利が低いと債券の利回りが下がるため、投資家は株式に資金を振り向けやすくなるからです。

日経平均はなぜ下がる？下落する5つの仕組み

上がる理由がわかれば、下がる理由もほぼ「裏返し」です。ただし、下落のほうがスピードは速いのが株式市場の特徴。その理由も含めて解説します。

① 値がさ株が売られる

構成比率の高い銘柄が売り込まれると、日経平均は一気に下がります。たとえばファーストリテイリングの決算が市場予想を下回った場合、この1社だけで日経平均が数百円動くこともあります。

② 先物主導の売り（先物ショート）

日経平均には先物取引があり、「下がる」と予想した投資家は先物を売ることで利益を狙います。先物市場で大量の売りが出ると、それに連動して現物株にも売り圧力がかかり、日経平均が下がるという構造があります。

2024年8月5日の大暴落（歴代最大の下げ幅を記録）でも、先物主導の売りが下落を加速させたといわれています。

③ 企業業績の悪化・下方修正

決算シーズンに「業績の下方修正」が相次ぐと、投資家は利益確定や損切りに走ります。株価の基本は企業の稼ぐ力ですから、それが落ちれば当然株価も下がります。

④ 円高が進む

円高は輸出企業の業績にマイナスです。海外で1ドルの利益を得ても、円換算すると少なくなってしまう。だから円高が進むと、輸出関連の値がさ株が売られ、日経平均を押し下げます。

⑤ 地政学リスク・金融引き締め

戦争やテロ、パンデミックなどの地政学リスクは、投資家を「リスクオフ（株を売って安全資産へ逃避）」モードに切り替えさせます。

また、中央銀行が金利を引き上げる金融引き締めは、株式市場にとって逆風。お金を借りるコストが上がり、企業の投資意欲が減退するほか、債券の利回りが上がることで資金が株式市場から流出しやすくなります。

2024年の日経平均大暴落の背景にも、日銀の利上げ決定と米国の景気悪化懸念が重なったことが大きいとされています。

💡 ワンポイント
株式市場には「上がるときは階段、下がるときはエレベーター」という格言があります。上昇はじわじわでも、下落は恐怖心理（パニック）で一気に進むのが特徴。だからこそ、普段から仕組みを理解しておくことが大切です。

銘柄入れ替えで何が起きる？「インデックス買い」の裏側

日経平均のちょっとマニアックだけど知っておくと面白い話として、銘柄入れ替えのときに何が起こるかを解説します。

新規採用銘柄は買われ、除外銘柄は売られる

日経平均に連動するインデックスファンドやETFは、指数との誤差（トラッキングエラー）を最小にするために、入れ替え実施日の前営業日の大引け（終値）で売買を執行します。

つまり、新たに採用される銘柄には大量の「インデックス買い」が入り、除外される銘柄には大量の「インデックス売り」が出る。これは避けられない構造的な売買です。

しかもこの動きは事前に予想できるため、発表直後から「先回り買い」「先回り売り」が入るのが市場のリアル。2023年の定期入れ替えでは、新たに採用されたメルカリやレーザーテックの株価は発表後に大きく上昇しました。

2000年の大失敗──30銘柄一斉入れ替え事件

銘柄入れ替えの影響力を語る上で外せないのが、2000年4月の出来事です。このとき、日経新聞社は一度に30銘柄という大規模な入れ替えを実施しました。

結果どうなったかというと、除外銘柄（多くが低位株）は売り浴びせられ、新採用銘柄（多くが値がさ株）は高値で買い込まれ、日経平均はこの入れ替えだけで約15%も下落してしまったのです。当時の大蔵省も公式にこの不連続性を認めたほどの大事件でした。

この反省から、現在は1回の定期入れ替えで最大3銘柄まで、さらに影響が大きい値がさ株には株価換算係数を使って段階的に組み入れるなど、慎重な運用がなされています。

つまり、指数が「買われる」と中身の株も動く

ここで大事なのは、日経平均という”パッケージ”が買われると、中に入っている225銘柄もセットで買われるということ。逆もまた然りです。

特に構成比率の高い値がさ株は、日経平均先物の売買の影響を受けやすい。先物が買われると裁定取引（アービトラージ）で現物株も連動して買われるため、値がさ株が不自然に上下するケースもあります。これが「指数に振り回される」と表現される現象です。

実は関係アリ？日経平均と都内マンション価格の相関

「日経平均の話はわかったけど、自分の生活にどう関係あるの？」と思った方、ここからが不動産ブロガーとしての本領発揮です（笑）。

実は、日経平均株価と都内マンション価格には、かなり強い相関関係があることがデータで示されています。

相関係数0.93──「非常に強い正の相関」

不動産情報サイト「すみかうる」がマンションリサーチと共同で分析したデータによると、2007年〜2023年の東京都内マンション成約坪単価と日経平均株価の相関係数は0.931。これは統計学的にいうと「正の非常に強い相関関係」にあたります。

国土交通省の不動産価格指数と日経平均を比較した分析でも、12カ月移動平均で相関係数0.786（強い相関）、さらに株価変動の6カ月後のマンション価格指数との相関が最も高いという結果が出ています。つまり、日経平均の動きが約半年遅れてマンション価格に波及する傾向があるというわけです。

なぜ株価とマンション価格が連動するの？

一般的にいわれる理由は、株価上昇によって投資家の手元資金が増え、不動産購入に踏み切る人が増えるから──というものですが、正直なところ、それだけでは説明しきれません。

より本質的な理由として考えられるのは以下の3つです。

🔹 資産効果（ウェルスエフェクト）
株式の含み益が増えることで「自分は豊かになった」と感じ、大きな買い物（＝不動産購入）に前向きになる心理的効果。実際に売却して現金化しなくても、この心理だけで消費行動は変わります。

🔹 金融環境の共通性
株高とマンション価格高騰はどちらも「低金利」「金融緩和」「インフレ期待」という同じ環境要因によって後押しされています。つまり、同じ原因から結果として両方が上がっている、という側面があります。

🔹 海外マネーの流入
円安が進むと海外投資家から見れば日本の不動産は「割安」に映ります。株式と不動産の両方に海外マネーが流入し、両者が同時に上昇するパターンです。

マンション売買を考えている人へ

このブログの読者には「都内のマンションを売って、千葉に引っ越そうかな」と考えている方もいると思います。

もし日経平均が好調なうちにマンションを売却すれば、高値で売れる可能性が高い。逆に、日経平均が大きく下がったタイミングでは、不動産価格にもジワジワ影響が出てくる可能性がある──ということを頭に入れておくと、売却のタイミングを考えるひとつのヒントになります。

ただし、不動産価格は株価だけで決まるわけではありません。金利動向、人口動態、地域の再開発計画など、さまざまな要因が複合的に影響します。株価はあくまで「参考指標のひとつ」として、冷静に判断することが大事です。

📌 不動産価格と株価の関係まとめ
✅ 東京都内マンション価格と日経平均の相関係数は0.93（非常に強い）
✅ 株価変動の影響がマンション価格に現れるまでに約6カ月のタイムラグ
✅ マンションの方が戸建てよりも株価との相関が強い
✅ 家賃は株価とほとんど連動しない（安定している）
✅ あくまで相関であり、株価だけで不動産の売買判断はしないこと

まとめ｜日経平均の仕組みを知ると、お金の見え方が変わる

最後に、この記事のポイントをまとめます。

🔹 日経平均株価は、日経新聞社が選んだ225銘柄の「株価平均型」指数
TOPIX・S&P500・オルカンのような「時価総額加重平均型」とは計算方法が根本的に違います。

🔹 「株価が高い会社」の影響力が圧倒的に大きい
ファーストリテイリング、東京エレクトロン、ソフトバンクグループなど一部の値がさ株が、日経平均の方向性を左右しています。

🔹 日経平均が上がる理由は5つ
値がさ株の上昇、インデックス買い、企業業績の好調、円安、海外市場の上昇・金融緩和。

🔹 日経平均が下がる理由も5つ
値がさ株の下落、先物主導の売り、業績悪化、円高、地政学リスク・金融引き締め。

🔹 銘柄入れ替えは「構造的な売買」を発生させる
新規採用銘柄はインデックス買いで上昇しやすく、除外銘柄は売り圧力を受ける。

🔹 日経平均と都内マンション価格には相関係数0.93の強い相関
約6カ月遅れてマンション価格に影響が波及するデータがあり、不動産売買の参考指標になり得ます。

日経平均って、ニュースで聞くぶんには「数字が上がった・下がった」だけの話に見えるかもしれません。でもその裏側には、指数ならではのクセや、構造的な売買の仕組み、そして私たちの暮らし（特にマンション価格！）との意外なつながりがあります。

仕組みを知ることで、ニュースの見方が変わり、投資や不動産の判断もちょっとだけ冷静にできるようになる──それがこの記事の狙いです。

「千葉に引っ越したいけど、今の家を売るタイミングがわからない…」という方は、日経平均のトレンドもひとつの参考にしてみてくださいね。

📎 参考・出典

✍️ この記事を書いた人｜ほげたろう

宅建士（2014年取得）・FP1級（2019年取得）保有。今は不動産テック企業でAIを使った不動産価格の査定システムを開発。「家を売るとき・買うときの情報格差をなくす」がミッション。飛び込み営業時代や不動産投資の失敗も含めたリアルな体験と、日々データと格闘するエンジニア目線の両方から「不動産ゼロからナビ」を運営。4人家族、地方在住。「難しそう」を「なんとかなる」に変える情報を発信中。

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